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3社長の共通点は、理系出身で経営企画部門の経験があること。 Ｔ氏はＫ都大学工学研究科修了。

役員になる前は、3年間経営企画部長を務めた。 Ｋ氏はＯ阪大学基礎工学部卒。
常務執行役員時代に経営企画を担当し、新規事業の育成に注力した。 Ｋ氏はＴ大学工学部卒。
2002年2月から続いている現在の景気回復は、2006年11月まで続くと1965年〜1970年の「いざなぎ景気」（57ヵ月）を抜いて第2次世界大戦後で最長となる。 2004年夏ごろから回復のペースが一時的に鈍る「踊り場」にさしかかったが、半導体などＩＴ関連製品の在庫調整が進んだため、2005年夏ごろから再び浮揚。
緩やかながら安定した成長軌道に乗ってきた。 息の長い回復を引っ張ってきたのは企業部門だ。
日本の民間企業はバブル崩壊後の長い低迷期に雇用、設備、債務の「3つの過剰」にあえいできたが、徹底したリストラを続けた結果、これら3つの過剰の克服にめどをつけた。 上場企業は2005年度まで4年連続で経常増益を記録するなど、利益を生み出しやすい体質に転換し、業績改善が設備投資も上向かせた。
個人消費も雇用・所得をめぐる環境が徐々に好転してきたことから、2005年ごろから緩やかに火がつき始めた。 企業業績の改善←設備投資の拡大←雇用・所得の好転←個人消費の増大←企業業績のさらなる改善、という大型景気に特有の好循環が生まれている。

こうした内需主導の経済成長の背景で、企業・消費者の心理を冷え込ませていた金融不安が大幅に後退したことが見逃せない。 2006年3月期には大手銀行6グループの貸し出しに占める不良債権の比率は2％を下回った。
仮に景気が循環的に後退局面に入っても、大手行が突然破綻の危機に直面するような懸念はなくなった。 日本経済の需要不足が解消に向かうにつれ、「物価は下がり続ける」というデフレ加速の懸念も薄らいできた。
日銀が2001年3月に緊急避難措置として導入した量的金融緩和政策も企業や消費者に安心感を与え、デフレ圧力を和らげるのに貢献した。 日銀は2006年3月、日本経済が「平時」に近づき、デフレ脱却のめどがついたと判断、量的緩和策の解除を決めた。
同年7月にはゼロ金利政策も5年4カ月ぶりに解除した。 実質国内総生産（ＧＤＰ）は2005年1〜3月期から2006年4〜6月期まで6・4半期連続で前期比プラス。

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